良い物件との巡り合いの機会は、物件情報量と正比例するといわれています。
物件情報を入手するには次のような方法があります。

(1)情報アンテナを張り巡らす
分譲時に人気沸騰するような物件の情報を集めるには、新規分譲を行う不動産会社の「友の会」などに複数入会しておくことが有効です。
また、その他新聞広告等の媒体も丹念に注視していき、新築・中古情報は専門の住宅情報誌を定期購読して最新の情報を取り寄せるなど積極的な情報収集が必要です。

(2)インターネットを利用する
沿線、間取り、価格等について広い範囲から素早く情報を得るには、インターネットで情報を収集するのが最も適していると思われます。

(3)チラシ広告、折り込み広告等
住まいの近くの物件情報は新聞に折り込まれるチラシ等が役立ちます。
この情報の読み方には注意が必要となります。
不動産広告には各種規制法令があり、特に不動産公正取引協議会が設定した「公正競争規約」は、広告表示の必要表示事項、特定事項の表示義務と表示の禁止、表示基準、特定用語の使用基準、不当表示の禁止等を定めています。主な不動産業団体に加盟している不動産会社は、この規約を遵守する義務を負っています。
しかし、一部の悪質な不動産会社が、時としてチラシなどに不当な物件表示をして惑わすことがあります。
「掘出しもの」とか「格安」といった類いの表示は禁じられているので注意が必要です。

(4)不動産会社を訪問する
物件情報を出している不動産会社は「売主」会社や「販売代理」会社の場合もあれば、「売買仲介」会社の場合もあります。
仲介会社の場合、買主の依頼に基づいて物件探しから交渉、契約までをサポートしてくれますから、忙しくていろいろと動けない人や、物件とその物件を販売している不動産会社の所在地が離れている場合、「物件所在地近辺の不動産会社に取引を依頼したい」という人にメリットが大きいと言えるでしょう。

マイホーム獲得には、購入しようとする物件の判断に関するいろいろな知識が必要になります。
しかし最終的には物件との出会いが決め手となります。
物件との出会いは通常物件広告が媒介します。
次のような事柄に配慮して、悪質な表示による誘引に注意してください。

(1)誇大広告・おとり広告にだまされない
著しく事実に相違する表示をしたり、実際のものより著しく優良であるとか有利であると誤認させるような表示（誇大広告）を掲載し、また顧客の誘引を図るためのおとりとして虚偽の広告を公開する業者がいます。
これは宅建業法第３２条で禁止されています。

(2)誤認期待表示にひっかからない
完全、万全、絶対、日本一、当社だけ、最高、特選、厳選、格安、買い得、掘出し物等々の表示は具体的事実に基づき、事実を併記する以外には使用できません。
また、不動産広告では、実際に販売する価格以外の「○割引」や「○○万円引き」といった二重価格表示は禁止されています。
こうした表示をあえてする不動産会社の物件は最初から敬遠しておいた方が無難でしょう。

(3)不当誘引性の強い表示に注意する
市街化調整区域の土地は宅地造成や建築ができない旨、道路に適法に接しない土地も建築できない旨を表示しなければなりません。
セットバックしなければならない土地はその不利益が分かるような表示を行う必要があります。特定事項の表示義務に関して、意味不明瞭な広告物件は敬遠しておいた方が良いでしょう。

(4)不動産広告の表示基準を知っておく
不動産広告の表示基準には、代表的なものとして次のようなものがあります。
・電車、バス等の交通機関は、現に利用できるものを表示し、特定の時期にのみ利用できるものは、その利用できる時期を明らかにして表示する。
・徒歩による所要時間は、道路距離８０ｍにつき１分間を要するものとして算出した数値を表示する。
・「新築」とは建築後１年未満であって、使用されたことがないものであること。
・「間取り」は、建物の各室ごとの畳数を明らかにしてその室数を表示する。

(5)物件情報への業者の関わり方を知る
その物件に対して広告を掲載した不動産会社がどのような関わり方をしているのかを知っておくことは後々重要な事柄です。
例えば、売主として関与しているのか、売主を代理しているのか、媒介（仲介）しているのかといった事柄で、不動産会社はこの取引態様を明示するように義務付けられています。